6月12日(日)に本校のESS部が一般社団法人 日本高校生パーラメンタリーディベート連盟(HPDU of Japan)が主催した即興ディベート大会に県勢として初出場しました。この新芽杯の即興型のディベートは、論題が発表されてから30分の間にインターネットなどは使わずに準備をして戦うディベートで、イギリスの議会を模し、Prime Ministerの側とOpposition側に分かれ、3人1チームで行います(帰国子女の出場制限もなし)。2年生安達千莉さん(1st speaker)、清水紘輔君(2nd speaker)、髙橋駿輔君(2回戦の3rd speaker)、冨樫美羽さん(1、3回戦の3rd speaker)が参加しました。全国から集まった58チームで3試合行い、本校は1試合目相模原高校、2試合目湘南高校に勝ち、3試合目に栄光学園に僅差で敗退(ジャッジのコメントから)しました。即興型ディベートでは、勝敗だけでなく、個々人の試合に対する貢献度でポイントが計算されるため、全チームの順位が出ますが、本校の最終結果は10位となりました。この結果に満足することなく、さらに飛躍してくれることを期待しています。
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6月10日、山形大学大学院教育実践研究科の宮舘新吾准教授をお迎えし、「新しい学習評価の効果的な活用法について」をテーマに職員研修会を開催しました。
中学校では昨年度から、高等学校では本年度から、新学習指導要領の実施に伴う新しい学習評価システムを導入しています。東桜学館では、従前から、導入に向けた準備を進めながら生徒諸君のよりよい学びにつなげるための評価方法の工夫改善に努めてきました。
当日は、講義とワークショップの2部構成で学習評価について研修しました。
今後とも「主体的・対話的で深い学び」の視点に立った授業改善を行うことにより、質の高い学びの実現に努めてまいります。また、本校が掲げている「自立した学習者」の育成を目指し、生徒のメタ認知する力を高めるために振り返りの場面を重視するなど、生涯にわたって主体的に学び続けることができる力を育むことができるよう取り組んでまいります。
「新学習指導要領の全面実施と 学習評価の改善について」(令和2年10月 文部科学省初等中等教育局教育課程課)
6月10日(金)に,今年度5回目となる東京大学「高校生と大学生のための金曜特別講座」の校内視聴を実施しました。今回は「人はなぜ規制に従うのか、従わないのか――法社会学への招待」と題し、ディミトリ・ヴァンオーヴェルベーク先生(東京大学 法学部・教授)がご講演くださいました。中学1年生14名、2年生6名、3年生1名、高校1年次61名が大講義室で視聴しました。「大きな社会的課題の根底には、大衆の意識がとても関係していることを知った。人が規制に従うのか、という課題には、ルールに対する民衆の意識が関係していて、法社会学として、法律と社会との関係が”信頼”や”厳しさ”という要素を含んでいて、いかに大衆の”信頼”を得るのか、またそのために理解される程度で”厳しさ”をどう設定するべきなのかを考えなければいけないことを知った。(高校1年A君)」など、多くの学びがあったようです。次回の開催は6月17日「ワクチンを科学する:『面白い』を楽しみながら『役に立つ』を具現化するには」です。
5月27日(金)に,今年度4回目の東京大学「高校生と大学生のための金曜特別講座」を校内で視聴しました。今回は「『働かない』働きアリの進化生態学」と題し、土畑重人先生(東京大学 教養学部 学際科学科・准教授)がご講演くださいました。中学1年生15名、2年生4名、3年生2名、高校1年次30名が大講義室で視聴しました。「アリの社会が人間社会における公共財ジレンマにもつながることを学び、一見何の関係もないような小さなアリが、ちょっと覗いてみると私達の経済、細胞とも関係していて、生物学の重要性を実感した(高校1年Fさん)」など、多くの学びがあったようです。次回の開催は6月10日「人はなぜ規制に従うのか、従わないのか――法社会学への招待」です。(講義メモは中学2、3年生と高校1年生のものです。)
令和4年度オーストラリア科学奨学生(ハリー・メッセル国際科学学校)の選考結果が発表され、本校2年の丹野 稜さんが全国約10名の中に選ばれました。
このプログラムは、令和4年7月2日(土)~7月10日(日)に、オーストラリア、中国、ニュージーランド、アメリカ及び日本の中等教育施設の在学者、約150名を対象にオンラインにて開催されるもので、全てのプログラムは、英語(通訳なし)で行われます。日本からは、10名程度の高校生が参加する予定です。
丹野くんの話によると、シドニー大学の講義受講、海外の高校生とのコミュニケーションの場面など、貴重な経験ができるプログラムになっているようです。これまで培ってきた英語力等を思う存分に活かして多くのことを学びとってほしいと思います。
5月13日(金)に,今年度3回目の東京大学「高校生と大学生のための金曜特別講座」を校内で視聴しました。今回は「焼跡と闇市の時代――石川淳「焼跡のイエス」を読む」と題し、逆井聡人先生(東京大学 教養学部 教養学科・准教授)がご講演くださいました。中学1年生5名、2年生3名、高校1年次17名,2年次1名が大講義室で視聴しました。冒頭の一文の長さ、リズム感、視点を上げて下げる、辞書的な意味と英訳との比較などの解釈を聴き、「今だからこそ気づける内容や解釈があるように、解釈は背景となる歴史や現在の状況を照らし合わせて読むことで、自分の解釈や新しい発見をすることができるということを知れた(高校1年)」学びを得たようです。次回の開催は5月27日「『働かない』働きアリの進化生態学」です。
5月6日(金)に,今年度2回目の東京大学「高校生と大学生のための金曜特別講座」を校内で視聴しました。今回は「不思議の国ロシア」と題し、小泉 悠先生(東京大学 先端科学技術研究センター・専任講師)がご講演くださいました。ウクライナ侵攻のニュースの影響もあったのか、ゴールデンウィークの狭間にも関わらず、中学1年生13名、2年生8名、3年生8名、高校1年次58名,2年次1名が大講義室で視聴しました。「大陸が繋がっているから文化の区切りも絶対的ではない」、「北方領土の問題がなぜ進まないのかがわかった」、「プーチン大統領の発言などを根拠にした世界観を学ぶことができた」など、多くの生徒が世界観・価値観が変容するような学びを得たようです。次回の開催は5月13日です。
Sherpa(シェルパ:Senior High English Reform Project ALC)は、高校の英語の先生方をサポートする支援プロジェクトで、日本の英語教育研究を牽引してきた東京大学名誉教授の金谷憲先生を中心にしたプロジェクトです(https://alc-nds.com/ltaf/2021/09/20/sherpa/)。本校ではこれまでも英語教育に関して金谷先生からアドバイスを頂いていましたが、この度改めて「東桜学館モデル(仮称)」を確立し、全国の中学・高校に効果的な授業方法とカリキュラムを発信していくために研修会と研究を行うことになりました。第1回が4月28日にオンラインで開催され、金谷先生を囲み、本校英語教員11人とALTとで現状の課題の整理と今後の研究方針について話し合いました。昨年度の中学3年生のGTECスコアの伸びが全国3位という成果や中学・高校における英語ディベートの成果を踏まえ、より良い英語教育を本校が研究・発信していく予定です。
「やまがたAI部」のキックオフイベント
4月28日、「やまがたAI部」のキックオフイベントが開催されました。
3年目となる「やまがたAI部」の活動に、本年度は21校が参加します。(県外からはじめて、大分県からも日田三隈高等学校が参加されるそうです。)
会では、参加校代表による意気込みの表明、松本晋一会長からの激励メッセージなどに加え、本校の大井真くんが第二期生からのメッセージとして、昨年度、やまがたAI部の活動を通して得た学びや感じたことなどを話してくれました。(昨年度、東桜学館チームは総合3位に入賞しました。)
松本晋一会長の激励メッセージより
松本晋一さんの激励メッセージの内容を紹介します。
近年、金融機関や生命保険、損害保険など、これまで法学部や経済学部卒業のいわゆる文系出身者が社長に就任してきた企業において、理工系出身の方が企業のトップに就いているケースが増えているとのことでした。
デジタル化の進展やDX(デジタルトランスフォーメーション)を理解していなければ、企業のトップとしてその役割を果たしていくのは難しくなっているようです。
また、日本の「デジタル競争力ランキング」の順位が、28位(2021年)と過去最低を更新し、いま正にデジタル人材が求められているということを指摘されました。
FACTを知ろう ~日本のデジタル競争力~
ここで、総務省のWebページ「令和3年度情報通信白書」から、日本のデジタル競争力に関する資料を掲載します。
図表1 デジタル競争力ランキングの基準・指標の詳細
(出典)総務省(2021)「ポストコロナの経済再生に向けたデジタル活用に関する調査研究」
図表2 デジタル競争力ランキング2020の上位10か国
(出典)IMD World Digital Competitiveness Rankingを基に総務省作成
図1 デジタル競争力ランキングにおける我が国の順位の推移
(出典)総務省(2021)「ポストコロナの経済再生に向けたデジタル活用に関する調査研究」
図2 知識における我が国の順位の推移
(出典)総務省(2021)「ポストコロナの経済再生に向けたデジタル活用に関する調査研究」
ここで、東洋経済オンライン「『デジタル競争力64か国中28位』日本のDXがどれだけパッとしないか知っていますか」の記事の一部を引用しながら、日本のデジタル競争力の状況について考えてみます。
「デジタル競争力ランキング」は、スイスの国際経営開発研究所(MID)が毎年発表しており、2021年に発表された日本の順位は前年から1つ下がって64か国中28位でした。
この記事では、順位を下げている要因を5つ取り上げています。その一つ目は、
デジタル・テクノロジースキルが64か国中62位
「日本人はデジタルとテクノロジーのスキルが足りない」という評価
《考えられる原因》
① 高校までの教育過程でデジタルやテクノロジーについて学ぶ機会が欧米の先進国に比べ少ない。また、小さいうちからデジタルツールに触れることが少ない。
② 社会に出てからデジタル・テクノロジーの分野で活躍できる場が少ない。この分野で評価の高いアメリカでは、7割のエンジニアが就職先として一般企業を選ぶのに対し、日本では7割のエンジニアは就職先として開発会社(Sier等)しか選べていない。つまり一般企業に就職するエンジニアは、わずか3割。
近年は、日本でもキャリアチェンジとしてエンジニアを志す人も増えているが、そもそもの就職先として、まだまだ門戸が開かれているとは言えない。全体として見たときのデジタル・テクノロジースキルが低いと評価されても仕方ない状況。
機会と脅威が64か国中62位
「デジタル化する社会に対して日本企業の機会と脅威の考え方が低い」という評価で、デジタル化に対して企業の準備が整っていないことを意味する。また、新しいテクノロジーが頻出し、世界が日々変わっているなかで「日本企業は、デジタル・テクノロジースキルの高い人材を揃えていく準備ができていないのでは」と問われてもいる。
ビッグデータ、アナリティクスの活用が64か国中63位
日本のデータ活用の評価はとても低い。
GDPで見ると、日本はアメリカと中国に次いで世界第3位の経済大国であり、それだけGDPを稼げているのは製造業や通信業を中心に世界的な企業も多く、経済活動が活発に行われているからである。その結果としてビッグデータを活用できるだけの「データの素」も揃っている、と考えることもできる。さらにスーパーコンピューター「富嶽」を有しているほどの技術立国でもある。
しかし国際評価としては、日本のデータ活用の評価はとても低くなっている。この結果は、データを活用できる体制があまりに整っていないことが影響していると考えられる。
筑波大学などを中心にデータサイエンティストを育成する体制は、少しずつ強化されているが、まだまだ足りないと言える。せっかくデータサイエンティストが育っても、アメリカと日本で年収が2倍違うという調査結果もあり、育った人材が海外で就職してしまうという困った現状もある。
国際経験が64か国64位(最下位)
2021年版「EF EPI 英語能力指数」において、日本は112カ国・地域中78位で、全参加国・地域中、下位3分の1のグループに位置する結果。英語を話せる人材が少ないという点で国際経験が少ないと考えられ、最下位評価を受けている。
デジタル及びインターネットの世界では、地域格差が現実の世界よりも低く、最近であればジェンダーに対する考え方なども国際感覚を形成する重要な要素になる。
また、国際経験豊かな人材が少ないことで、グローバルなデジタルサービスを日本で利用したいと考えた際に「日本語化されていなくて使えない」という現状も、すでにしばしば見受けられている。
せっかく便利なサービスがあっても、日本が閉鎖された国とみなされてしまっては日本語への対応が後回しになり、加速するデジタル社会に取り残される危険性もある。
企業の俊敏性が64か国中64位(最下位)
企業の俊敏性を少し乱暴に言い換えると「デジタルリテラシーが低くデジタル化を決められない古い会社が多い」と読み解くことができる。
日本の中でDXを進める企業が増えてきているものの、2021年の段階で「国際的なデジタル評価の観点で見ると、まだまだ本気でデジタル化に向けて取り組めていない」と言われている。
別の調査では「日本の時間当たりの労働生産性は38カ国中23位」や「世界銀行のビジネス環境ランキング-OECD先進国の36カ国中の18位」といった調査でも、縦割りや人材不足によるデジタル化の遅れが指摘されている。
GAFAと呼ばれる巨大企業に代表されるIT関連の分野において、日本はこの数十年、完全に立ち遅れてきました。現状を見てみると、今後も日本がデジタル分野で世界をリードしていくのは難しいのではないかと思わざるを得ない状況です。
デジタルネイティブである若い世代が活躍できるよう様々な環境を整備するなど、抜本的な対策の必要性を感じます。
そのような中、新しい学習指導要領の実施に伴い、小中学校と同様に、高等学校でも、今年度の1年生からプログラミングについて学習することになっています。
さらに、山形大学等の大学でもデータサイエンスについて学ぶ取組を強化しています。
以上のように、デジタルを学ぶ機会は、今後増えてくることになります。
また、「やまがたAI部」や「山形大学・スーパーエンジニアプログラミングスクール(SEPS)」といった、AIやITを学ぶための先進的な取組が山形県で生まれていますので、興味がある人はそういった学びの機会を活用してみてもいいでしょう。
4月22日(金)に,今年度最初の東京大学「高校生と大学生のための金曜特別講座」を校内で視聴しました。今回は「海と科学と三陸と――地方にある高等教育・研究機関の役割――」と題し、峰岸有紀先生(東京大学 大気海洋研究所・准教授)がご講演くださいました。日程的な影響からか少人数ではありましたが、高校1年次6名,中学2年生2名,1年生2名が参加し,大学の役割と地域創生について考える良い機会となりました。次回は5月6日に、「不思議の国ロシアを考える」です。なお、中学生は講義が終わる18時半に退出可能で、高校生は質疑応答の様子を見ながら19時前に解散になります。